もし大地震が発生したら…「家族と再会するための５つの心得」連絡手段は？集合場所は？

2024年8月8日に気象庁が発表した南海トラフ地震の臨時情報「巨大地震注意」発表以来、災害への備えが呼びかけられる中、めざまし８は、街の人に今、抱えている不安を聞いてみました。

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会社員30代：
妻と息子がいるので妻と息子の安否は確認したいですね。
両親の携帯の電話番号までは覚えてない。今はLINEとか簡単に電話できるものがあるので電話番号覚えるっていうのが自分の中ではない。

真っ先に確認したいのが家族の安否情報。しかし、｢災害用伝言ダイヤル｣などその確認方法に関しては…。

主婦(40代)：
聞いたことはある。でもこれだけ地震の脅威があるって言われても再確認とか正直していない。すぐ使えないかも。

災害時、家族と再会するために、私たちはどんなことを確認しておけばいいのでしょうか？

めざまし８は、災害危機管理アドバイザーの和田隆昌氏をゲストに迎え、「災害時の家族との再会」にテーマに解説していただきました。

Q.家族の電話番号覚えていますか？
めざまし8が街の人50人にアンケートを行ったところ、50人中21人が家族の電話番号を覚えていないという結果が出ました。

｢スマートフォンに登録してあるから覚えていない｣という人がほとんど。
しかし地震発生時スマートフォンが手元にない場合や、壊れてしまって使えない時があるかもしれません。そんなときは“アナログ持参”。

・油性ペンで緊急連絡先や自分の名前を書いた紙を財布などに入れておく。
・メリットとしては、本人の意識がない状態でも第三者が紙を見て連絡できること、被災時、混乱していても紙を見ればすぐ思い出せる。

Q.災害時の連絡方法決めていますか？
アンケートでは50人中36人、7割以上の人が連絡方法を決めていませんでした。

・電話、SNS(LINE、X、インスタグラムなど)、災害用伝言ダイヤルなどから1つだけでなく、複数決めておく。
・LINEなどメッセージアプリの一斉送信機能は安否確認に便利。
⇒1つだけではなく複数の連絡方法を持つことで連絡を取れる可能性が上がる。

MC　谷原章介：
スマートフォンや携帯を持っていない子どもや高齢者はどうしたらいいのでしょうか？

災害危機管理アドバイザー　和田隆昌氏：
そういう方も必ず被災地ではいらっしゃるので、近所とのコミュニケーションを取って、例えば連絡を取れる方に連絡するなど、地域ごとにコミュニケーションを取ることがすごく重要です。サポートしてくれる人を決めておくとか。

大規模災害時の無料Wi-Fi｢00000JAPAN(ファイブゼロジャパン)｣は契約している携帯会社に関係なく無登録で無料利用が可能。
能登半島地震でも、地震発生後約5時間で順次利用可能になりました。

・便利な一方で、誰でも接続できる無料Wi-Fiのため、クレジットカード番号や個人情報の入力など、セキュリティ面には注意が必要。

アンケートでは、災害用伝言ダイヤル(171)の使い方を知っている人は50人中0人でした。

災害用伝言ダイヤル(171)には体験可能期間があります。
・毎月1日＆15日00:00～24:00
・1月1日0：00～3日24：00
・防災とボランティア週間（1月15日9:00～21日17:00）
・防災週間（8月30日9:00～9月5日17:00）

 通常の電話回線が混雑していてつながらない状況でも、災害用伝言ダイヤルは別回線のためつながりやすいそうです。

◆災害用伝言ダイヤルの使い方
①固定電話や携帯電話から171に電話をかける
②自動音声が流れ、伝言を残す場合は｢1｣、伝言を再生する場合は｢2｣を押す
③連絡を取りたい人の電話番号を市外局番から入力し、30秒以内で音声を録音

伝言を残す番号を1つに決めておくと1回で家族全員の確認ができます。

◆災害用伝言ダイヤルを使う際のポイント「あ・い・た・い・よ」
｢あ｣…あなたの名前は？
｢い｣…いまいる場所は？
｢た｣…だれと一緒にいるか
｢い｣…いたいところはないか（けがの確認）
｢よ｣…よこく（移動などこれからの行動に関して）

和田氏によると…
候補①｢自宅｣(倒壊・火災・津波などの恐れがない場合)
候補②｢避難場所・避難所｣(自宅が危ない場合)
候補③｢親戚宅・知人宅など｣(避難所がいっぱいになる可能性もあるため)
子どもが学校で被災した場合、集合場所に無理に向かうのはNG。教職員の指示に従う。

MC　谷原章介：
家族それぞれ出かけている場所がバラバラの時の集合場所はどう決めたらいいですか？

災害危機管理アドバイザー　和田隆昌氏：
ほとんどの人がなんとか自宅に戻ろうとしますが、出先で身を守るための施設というのを覚えておく必要があるんですよ。自宅近くの避難場所は知っていても出先は知らない。
こういった長期の休みがある時はそういったことを家族で話して｢こういったときはこうしよう｣と事前に決めておくことがすごく重要です。

また、東京都帰宅困難者対策ハンドブックには、災害発生から72時間はむやみに移動せずに安全な場所にとどまる、と書かれています。
首都直下地震による帰宅困難者は都内で約453万人になると予測され、救助・救命活動の妨げや二次災害の恐れもあります。

災害危機管理アドバイザー　和田隆昌氏：
夜間は避け、津波や火災など避難経路で安全確認できる範囲内で集合場所に移動してください。

MC　谷原章介：
家族からしたら、連絡がないまま72時間やもっと長い時間帰ってこないというのはすごく心配になります。難しい問題ですよね。

災害危機管理アドバイザー　和田隆昌氏：
東日本大震災の時は都内が大渋滞したんですね。車もそうですけれども、人が道路に出てしまって、そうすると救急の車が動けなくなったりするので、それを防ぐ意味合いもこれにはあるんです。

（｢めざまし８｣2024年8月14日放送より）