北斗市・北海道大野農業高等学校・DITによるスマート農業教育の第3回講座を実施
北海道北斗市、北海道大野農業高等学校（以下、大野農業高校）、およびデジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長執行役員：市川 聡、東証プライム市場：3916、以下DIT）は、2026年9月16日（水）、大野農業高校の体育館およびグラウンドにおいて、生徒53名が参加するスマート農業教育プロジェクトの第3回講座を実施いたしました。
これまで生徒たちは、スマート農業やドローン、AIの基礎を学び、農業用ドローンの自動航行や水散布の様子を見学してきました。今回の講座では、これまでの「知る・見る」学びから一歩進み、生徒自身が小型トイドローンやドローンシミュレーターの操縦を体験しました。
また、空撮デモを通じて、地上と上空で得られる情報の違いや、空撮による映像・画像データを農業現場で活用する可能性について理解を深めました。
小型トイドローンを操縦する生徒
当日の様子
＜ドローンの飛行原理と安全な運用について学習＞
講座の前半では、ドローンが飛行する仕組み、操作と機体の動きの関係性、飛行環境が異なることによる操作感の違いなど、飛行範囲や高度を適切に管理する必要があることを学びました。その後、スタッフ付き添いの上、生徒たちは小型トイドローンの操縦体験をしました。
ドローンの飛行原理や安全管理について学ぶ生徒
＜小型トイドローンの操縦を体験＞
生徒たちは、小型トイドローンの離陸、上昇・下降、前後左右への移動、ホバリング、着陸などの基本操作を体験しました。実際に送信機を操作することで、スティックの動きと機体の動作の関係や、機体の向きによって操縦感覚が変わることを確認しました。生徒たちは、機体の位置や周囲の安全を確認しながら慎重に操作し、ドローンを正確に飛行させる難しさと楽しさを体感しました。
ドローンシミュレーターで基本操作を練習
ドローンシミュレーターを使用し、画面上で機体の離着陸や方向転換などの基本操作を練習しました。生徒たちは、シミュレーターでの練習を通じ、実機を飛行させる前に、どのような操作が機体を破損させてしまうリスクとなるのかを学びました。また、実機とシミュレーターの操縦感覚の違いについても体感しました。
ドローンシミュレーターを体験する生徒
＜空撮映像を通じて「空からの視点」を確認＞
体育館内で飛行している小型ドローンから撮影した映像をモニターに映す空撮デモを行いました。生徒たちは、体育館やグラウンドから撮影された映像を見て、普段は地上から見ている体育館、学校敷地や周辺を上空から確認し、撮影する高さや角度によって、見える範囲や対象物の捉え方が変化することを学びました。
空撮によって広い範囲の状況を効率的に把握できることを体感し、圃場観察など農業分野での活用方法について考えました。
第3回講座を通じて見えたスマート農業の可能性
今回の講座では、生徒たちドローンを実際に操縦し、空撮映像・画像を確認する体験を通じて、ドローンが単なる機械ではなく、農業現場の課題解決を支える技術であることを学びました。
第1回講座で学んだスマート農業の基礎知識、第2回講座で見学した農業用ドローンの自動航行・水散布に続き、今回は「自分で操作する」「空から見る」という体験により、生徒たちがスマート農業技術をより具体的に理解し、地域農業の課題解決にどのように活用できるかを考える機会となりました。
ドローンによる空撮
今後の取り組み
今後は、第3回講座で体験したドローンの操縦や空撮を踏まえ、空撮画像を活用した圃場観察やデータ分析に取り組みます。また、道南農業が抱える課題を整理し、ドローンやAIなどのデジタル技術を活用した課題解決のアイデアを検討します。
第4回講座は2026年10月28日に実施する予定です。生徒たちは、道南農業の課題を発見・整理するとともに、ドローンやAIを活用しながら、成果発表に向けたグループワークおよび資料作成を進めます。
三者は、本プロジェクトを通じて、農業分野におけるデジタル技術の活用可能性を学び、地域農業の課題に対して主体的に考える力を育むことを目指します。
デジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社独立系IT企業として、システム開発やDX支援サービスを展開しています。函館市の「DXビジネス研究室函館分室」、北斗市の「北斗AIサテライト」を拠点に、産官学連携による地域DXやデジタル人材育成にも取り組んでいます。
（１）資 本 金 ４億5千3百万円（2026年６月末時点）
（２）売 上 255億４千万円（2026年６月期）
（３）設 立 2002年１月４日
（４）所 在 地 東京都中央区八丁堀4-5-4 FORECAST桜橋5F
（５）代 表 代表取締役社長執行役員 市川 聡
（６）従業員数 1,713名(連結) （2026年６月末時点）
（７）ホームページ https://www.ditgroup.jp/
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