~保育学の権威を迎え、サービスの専門性と質の向上を加速~
認可保育所運営を中心に、共働き家族・子育て家族を応援する事業を展開する株式会社さくらさくプラス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:中山隆志、以下「当社」)は、グループ会社の株式会社保育のデザイン研究所(本社:神奈川県藤沢市、代表取締役:赤根竜輔、以下「保育のデザイン研究所」)において、2026年4月1日より、前 和洋女子大学教授、矢藤誠慈郎が取締役に就任したことをお知らせいたします。
矢藤は、保育分野における豊富な知見と実績を有しており、これまでも研修アドバイザーとして保育のデザイン研究所に携わっておりました。今後は取締役として経営に参画することで、学術的知見をダイレクトに経営・保育研修へ反映させ、企業価値のさらなる向上を目指してまいります。
■就任の背景と期待される波及効果
保育のデザイン研究所は、保育従事者や保育事業者を対象に、オンライン研修や、集合研修、研修講師養成、シンポジウム開催等を通じて保育の質向上を支援する事業を展開しています。また、自治体や保育運営者向けのコンサルティングやキャリアアップ研修の支援も行い、現場の実践力を高めています。保育現場を取り巻く人たちのスキルアップを促進し、より安全で質の高い保育環境の提供を目指しています。保育のデザイン研究所では保育の質向上を目指し、保育に関わる法人や自治体等のご事情を伺い、最適な講師と研修スタイルを組み立て、研修プランを提供しております。矢藤は、大学教授としての教職の傍ら、全国各地の保育施設や自治体等で研修や講演会を多く実施してまいりました。同社が実施する研修のさらなる向上を目指し、矢藤の培ってきた全国各地の優秀な講師ネットワークにより、全国どこでも地域差無く、質の高い研修の提供が可能となります。また、当社グループ会社である株式会社さくらさくみらいの運営する保育所において、保育従事者向けの研修を実施するなど、グループ会社としての強力なシナジー効果も創出いたします。最新の知見と経験に裏打ちされた質の高い保育実践を、現場へと迅速に浸透させてまいります。
当社グループは今後も、保育の質向上に向けた取り組みを推進してまいります。保育施設で働く人材の育成や学びの機会を提供することで、日本全国の保育現場を支え、安心して子どもを預けられる社会の実現と、子育てと仕事の両立を支える環境づくりに貢献してまいります。
■矢藤誠慈郎の略歴

前所属・職位:和洋女子大学 教授
専門:保育学、教育学
1993 年 4 月 岡山短期大学幼児教育学科 講師・助教授
2001 年 4 月 新見公立短期大学幼児教育学科 助教授
2003 年 8 月 ニューヨーク州立大学 客員研究員 ※文部科学省在外研究員(~2004年6月)
2007 年 4 月 愛知東邦大学人間学部 教授
2013 年 4 月 岡崎女子大学子ども教育学部 教授
2019 年 9 月 和洋女子大学人文学部 教授
≪主な保育団体での現任役≫
一般社団法人全国保育士養成協議会 常務理事
一般社団法人日本保育学会 評議員
日本保育者養成教育学会 理事
特定非営利活動法人環太平洋乳幼児教育学会日本支部 理事
公益社団法人全国私立保育連盟 理事
社会福祉法人日本保育協会 評議員
社会福祉法人恩賜財団母子愛育会 評議員
≪主な著書≫
『園内研修を通じた保育の変革 A to Z』(2024、フレーベル館、単著)
『保育の質を高めて「不適切な保育」を防ぐ! ~相談事例と園の取り組みから考える』(2025、チャイルド本社、共著)
『保育の質を高めるチームづくり~園と保育者の成長を支える~』(2017、わかば社、単著)
『ときがたり 無藤隆の「愛と知の循環」-生成し創発する保育をめざして-』(2025、中央法規、共著)
他多数
■ 会社概要
当社グループは、(株)さくらさくみらい(https://www.sakura-39.jp/)による保育所運営(東京都を中心に89園)をはじめ、共働き家族・子育て家族のためのソリューションプラットフォームとして、増え続ける共働き家族の皆様に必要とされる事業・サービスを開発・展開しております。会社名:株式会社さくらさくプラス(証券コード7097)
代表者:代表取締役社長 中山隆志
設立:2017年8月
資本金:589,019,430円(2025年7月末)
本社所在地 :東京都千代田区有楽町1丁目2番2号 東宝日比谷ビル
企業URL:https://www.sakurasakuplus.jp/
会社名:株式会社 保育のデザイン研究所
代表者:代表取締役 赤根竜輔
設立:2016年1月21日
資本金:30,000,000円
本社所在地:神奈川県藤沢市藤沢109‐6 湘南NDビルディング7階
企業URL:https://hoiku-design.co.jp/
事業内容:保育運営法人・自治体等の保育の総合支援、運営コンサルティング、研修企画・実施 等


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